カードから会社ページ（条件・出典・確認日）へ進めます。
選び方：男性の育児休業取得率が100%以上（各社の公表値）にあてはまる168社から、金額・数字の大きい順に10社。金額は各社の公式採用ページなどに書かれているものだけで、推測では埋めていません。
168社すべてが、公式情報に数字を書いています。
1位は弁護士ドットコムの「男性の育児休業取得率（有価証券報告書）」。2位は新明和工業（215.7%）。
いちばん多い業種は銀行・証券・保険。次はIT・インターネット（23社）。
男性の育休取得率は、その年に子どもが生まれた男性社員のうち、育児休業などを取った人の割合です。各社が公表している数字をそのまま使っています。
100%を超える会社があるのは、前の年に子どもが生まれた人がその年に育休を取ることがあるためです。取得した日数は、この割合からは分かりません。
福利厚生JPが公式情報を収録している1,690社のうち、「男性の育児休業取得率が100%以上（各社の公表値）」という条件にあてはまるのは168社です。会社のデータが増えると、この数も増えます。
弁護士ドットコムの「男性の育児休業取得率（有価証券報告書）」（216.7%）です。
法律で決まった計算では、その年に育休を取った男性の数を、その年に子どもが生まれた男性の数で割ります。前の年に生まれた子の育休を今年取る人もいるので、100%を超えることがあります。
前の年に子どもが生まれた人が、その年に育休を取ることがあるためです。
この割合からは分かりません。日数を公表している会社は、会社ページで確かめられます。