ANNA(アンナ)
業界・職種を横断して選択肢を広げる転職支援
「どの会社か」ではなく「どの未来か」で選ぶ、という考え方です
こんな方に
- 20〜30代で、業種を変えることも含めて考えたい方
- 今の業界に特化した求人だけ見ても、答えが出なかった方
気になるところ
- 特定の業界を深く掘りたい方には、その業界の専門特化型エージェントのほうが合う場合があります
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無料で相談して、業界をまたいだ選択肢を出してもらう人材・教育|最終確認日: 2026-07-30
ディップの福利厚生を、公式採用ページ・公式サイトだけを根拠にまとめています。卵子凍結補助制度 40万円(一時金)、配偶者出産休暇制度 7日、男女の賃金の差異 78.8%など11件を掲載。全制度に出典リンクと確認日(2026-07-30)つき。会員登録なしで全部読めます。現役社員の方の投票で「実際に使って助かっている制度」も公開中。
卵子凍結補助制度を40万円(一時金)と金額まで公開しているのが目に留まりました。ここまで書いている会社は、そう多くありません。
順位は、その項目を公式に公開している企業だけで集計(2026-07-30時点・収録802社)
公式コーポレートサイトのESG「人的資本の強化」ページに福利厚生制度が列挙されているが(総合福祉団体定期保険・財形貯蓄・確定拠出年金・従業員持株会・会員制リゾート等)、住宅手当・家賃補助・社宅・寮・住宅資金融資に関する記載は確認できなかった。
補足: 公式ESGページ(人的資本の強化/DEIの推進/健康経営/社会)を網羅確認したが住宅関連制度の記載なし。なお公式採用サイト(https://www.dip-net.co.jp/recruit/top/)は調査時点でアクセスできず原文確認できていないため、confidence は probable とした。
39歳までの女性社員を対象に、卵子凍結にかかる費用を最大40万円補助する制度を2023年11月に福利厚生として導入している。
公式ESGデータページによると、2026年2月期の全労働者における男女の賃金の差異は78.8%(男性=100)。
公式ESGデータページによると、2026年2月期の女性の育児休業取得率は97.9%。
通常の健康診断メニューに加えて、子宮頸がん検診と乳がん検診を会社負担で実施している。30歳以上の女性従業員は子宮頸がん検診と乳がん検診(乳腺超音波)、40歳以上は乳がん検診(マンモグラフィ)を会社負担で受診できる。
法定では3歳未満の子どもを養育する社員が対象のところ、法定を上回る「小学6年生の学年末まで」利用可能としている。
保育園に入園できない時や、早朝・夜間の業務で保育園に預けられない時間帯にベビーシッターを利用した場合の割引券制度。
公式ESG「社会」ページに「社員それぞれのライフスタイルに合わせた柔軟な働き方」「ワーク・ライフ・バランスの実現やダイバーシティの推進など働き方改革を進めている」と記載されている。
勤労者財産形成貯蓄制度、老後資金向けの確定拠出年金(企業年金)、自社株式を定期的に取得・保有する従業員持株会を導入。加えて従業員に万が一のことがおきた場合の総合福祉団体定期保険に会社が保険料を負担して加入している。
会社が会員制リゾート「エクシブ」の法人会員となっており、会員限定の宿泊施設を利用できる。またボランティア休暇を設け、従業員が地域・社会活動に参加できる仕組みを整備している。
えるぼしは、女性の採用・継続就業・労働時間・管理職比率など5つの基準のうち、いくつを満たしたかで厚生労働省が認定するものです(段階の数字が満たした基準の数)。ディップは認定企業一覧(2026年6月30日時点)に記載があります。認定は取り消される場合があります。 出典(厚生労働省) /えるぼし認定企業の福利厚生を比べる
公式ページに載っているのは「制度がある」ことだけ。 そのうち本当に効いているのはどれかは、そこで働いている人にしか分かりません。 その一点だけを、現役社員の方の投票で集めています。
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投票してくださった方の傾向を示すもので、統計的に厳密なものではありません。参考としてご覧ください。
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退職して5年以内の方もご投票いただけます/ログイン不要・1社につき1票
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同じ人材・教育で、規模が近い会社
従業員数が近い会社どうしは、制度の作り方も近くなります。
女性の健康が、もう少し上の会社
この会社のすぐ上に並んでいる会社です。
他では見かけない制度がある会社
同じ制度名を持つ会社が、収録範囲では他に1社もありませんでした。
本社が同じ東京都の会社
住む場所を変えずに選べる会社を探すときに。
福利厚生は会社ごとに大きく違うので、その業界に詳しい相談先のほうが具体的な話ができます。 業界を選ぶと、その分野の相談先を4つ並べます。すべて無料で相談できるものだけを載せています。
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恐れ入ります。当サイトは公開されている情報のみをもとに掲載しているため、公式ページに記載のない制度を反映できておりません。事実と異なる点や、掲載を控えてほしい箇所がございましたら、あわせてお知らせください。
なお、すでに廃止された制度を掲載していた場合は、削除ではなく「廃止」と明記したうえで残す方針としております。同じ制度をお探しの求職者の方が、他のサイトに残っている古い情報を見て誤解されることを防ぐためです。過去の記載ごと消してほしい、という場合もご遠慮なくお知らせください。ご事情をうかがったうえで対応いたします。
もしこれらの制度がございましたら、公開ページのURLをお送りいただけますでしょうか。入力は1分ほどで完了します。いただき次第すぐに反映し、求職者の方に御社の魅力がより正しく伝わるようにいたします。お手数をおかけしますが、ご検討いただけますと幸いです。
調査メモ: 公式採用サイト(www.dip-net.co.jp/recruit/ 配下)は調査時点で12回試行してもアクセスできず(robots.txt取得タイムアウト)、募集要項ベースの住宅手当・食事補助・通勤手当上限・年間休日数は未取得。代替として公式ESG各ページ(人的資本の強化S003/DEI推進S004/健康経営S009/社会)と公式プレスリリースから収集した。従業員数2,958名・各種法定公表数値は公式ESGデータページ(2026年2月期)に基づく。口コミサイトは不使用。