インフルエンザ予防接種の補助がある会社146社｜補助額と業種別一覧

最終更新 2026年10月7日 約18分で読めます 制度解説

この記事の内容は、すべて各社の公式採用ページ・公式サイト・統合報告書などに書かれている内容です。マイナビなどの就職サイトや口コミサイトの情報は使っていません。確認日は各社の企業ページに載せています。

冬が近づくと気になるのがインフルエンザの予防接種です。病院で受けると1回3,000〜5,000円ほどかかることが多く、家族の分まで合わせると小さくない出費になります。そこで、接種費用を補助したり、会社の中で無料の集団接種を行ったりしている会社があります。

たとえるなら、冬に入る前に会社が「傘を配ってくれる」ような制度です。かかってから休むより、先に防いでおくほうが本人にも職場にもやさしい、という考え方です。

福利厚生JPに入っている会社のうち、インフルエンザ予防接種の補助・実施を公式に書いている会社は146社ありました。多いのはIT・インターネット（32社）、その他（23社）、小売・流通（13社）です。

公式に書かれていた、目を引く数字・条件

• NIPPO — 予防接種の費用を1人当たり3,500円まで補助。
• デンカ — 自社で製造したワクチンで、本人は年1回無料。家族にも一部補助がある。
• 東鉄工業 — 社員は実費を支給、扶養家族にも1,000円を補助。
• 日本道路・カインズ・ウォンテッドリー — 1人あたり2,000円（カインズは上限2,000円）を補助。
• セントケア・ホールディング — 費用補助は上限1,500円。
• GMOペパボ — 毎年11月に全員を対象に無料で接種を実施。
• アドウェイズ・スマレジ — インフルエンザに加えて新型コロナの予防接種も会社負担・補助。
• マンダム — 補助の対象は10月から1月の間に受けた接種。
• デサント — 健保組合の補助に加え、社内で接種を実施。帯状疱疹の予防接種も追加するとしている。

金額まで公表している会社は多くありません。「補助あり」とだけ書いている会社も、実際は全額のことも一部のこともあります。気になる会社は、企業ページの出典から条件を確かめてください。

業種別の一覧

IT・インターネット（32社）

その他（23社）

小売・流通（13社）

ゲーム・エンタメ（9社）

鉄道・航空・運輸（9社）

素材・化学・鉄鋼（8社）

医療・介護・福祉（7社）

製薬・医療機器（7社）

建設・住宅（6社）

銀行・証券・保険（5社）

人材・教育（5社）

電機・精密機器（4社）

コンサル・シンクタンク（2社）

化粧品・日用品（2社）

食品・飲料（2社）

ホテル・旅行・ブライダル（2社）

機械・重工（2社）

マスコミ・出版・広告（2社）

農林水産（1社）

自動車・輸送機器（1社）

不動産（1社）

外食・フードサービス（1社）

商社（1社）

電力・ガス・通信（1社）

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