人間ドック・健康診断の補助がある企業ランキング

最終更新 2026年9月14日 約3分で読めます ランキング

本記事の情報はすべて各社の公式採用ページ・公式サイト・公式サステナビリティ資料から取得し、取得日時点の原文を確認しています。各制度の出典リンクは企業ページに掲載しているので、応募前に必ず最新の公式情報をご確認ください。

定期健康診断は法律で会社に義務づけられています。会社ごとに差が出るのはその先、つまり人間ドックや再検査、予防接種、スポーツクラブの費用をどこまで会社が持つかです。

当データベースに収録している1232社のうち、健康・人間ドック補助に公式に言及している企業は469社。そのうち金額まで公式に確認できたのは12社です。

健康・人間ドック補助ランキング（金額上限）

この表はデータベースから自動生成しており、収録企業が増えるたびに順位も自動で更新されます。年額・月額など単位が混ざるので、金額だけでなく単位欄も必ず見てください。

上位は「人間ドックの自己負担をゼロに近づける」タイプ

マンダム — 上限4.5万円

35歳以上の社員が対象。一般健診は全額会社負担で、外部の人間ドックを受ける場合に45,000円を上限として会社が助成します。頻度は年1回。

東鉄工業 — 上限4万円（配偶者は2万円）

公式の原文は「35歳、38歳、40歳以上の社員に4万円、配偶者に2万円」。配偶者まで対象にしていることを金額つきで公開している会社は多くありません。

西松建設 — 上限3万円、受診率99.8%

補助上限は2020年に1.5万円から3万円へ増額されています。公式には2024年度の受診率99.8%、2018〜2024年の累計投資額3億8,359万円、7年間で32件の早期がんを発見、という数字まで出ています。

金額だけでなく「実際に何人が受けたか」「それで何が見つかったか」まで公開しているのは、この軸ではかなり珍しい形です。

前田建設工業 — 上限3万円

年1回の人間ドック受診費用を、上限30,000円まで会社が補助します。

なぜ上位に建設業が並ぶのか

上位5社のうち3社（東鉄工業・西松建設・前田建設工業）が建設業です。これは偶然ではありません。現場に出る仕事は、体調がそのまま安全に直結します。健康診断を「福利厚生」ではなく安全管理の一部として位置づけている会社ほど、金額も受診率も公開する傾向があります。

熊谷組も「1日ドック1万7千円、2日ドック2万2千円」と、日数別に金額を公開しています。

人間ドック以外の使い道もある

この軸には、人間ドック以外の健康関連補助も入っています。金額の桁は小さくなりますが、毎月・毎年もらえるものが多いのが特徴です。

• BASE — 健康診断の再検査費用を上限2万円まで補助。再検査は自己負担になりがちなので、ここを持つ会社は実質的な負担が大きく変わります
• 一条工務店 — スポーツクラブ会費補助 年1.2万円
• ジェイ エイ シー リクルートメント — スポーツクラブ利用費用を月最大4,000円
• ウォンテッドリー — インフルエンザ予防接種・健康診断をそれぞれ2,000円補助
• ウエルシアホールディングス — 乳がん検診補助金（マンモグラフィ2,000円、乳房エコー1,000円）。2024年は671名が利用したと公式に記載
• 岡三証券グループ — 人間ドック補助 最大20,000円に加え、24時間のメンタルヘルス相談

年額と月額を混ぜて比べない

この軸でいちばん読み違えやすいのが単位です。

「上限4.5万円」は年1回の人間ドックに対する上限、「月最大4,000円」はスポーツクラブの月額補助です。後者は12か月で48,000円になるので、年額に直すと順位が入れ替わります。表の単位欄を必ず見てください。

あわせて見たい軸

• 女性の健康支援 — 婦人科検診・生理休暇の有給化・不妊治療支援など
• カフェテリアプラン — ポイントを健康関連に使える会社があります
• リフレッシュ休暇・記念日休暇 — 受ける時間が取れるかどうかも、実は同じくらい大事です

この記事のデータについて

金額は各社の公式公開情報からのみ採っています。幅のある制度は上限額、単位が違うものはそのまま単位を併記しています。推測での補完はしていません。

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