リフレッシュ休暇がある企業ランキング

最終更新 2026年8月4日 約13分で読めます ランキング

本記事の情報はすべて各社の公式採用ページ・公式サイト・公式ブログから取得し、取得日時点の原文を確認しています。各制度の出典リンクを掲載しているので、応募前に必ず最新の公式情報をご確認ください。

年次有給休暇は「1日ずつ取る」ものになりがちです。実際に旅行や帰省でまとまった時間を作れるかどうかを決めているのは、有給とは別枠で付与される連続休暇の有無であることが少なくありません。

当データベースに収録している1232社のうち、リフレッシュ休暇・サバティカル休暇・アニバーサリー休暇などに公式に言及している企業は476社。そのうち日数まで公式に確認できたのは127社です。

この記事の「日数」は年次有給休暇の日数ではありません

最初に定義をはっきりさせます。本記事およびランキング表の日数は、その制度で連続して取得できる日数です。年次有給休暇の付与日数とは別物であり、足し引きするものでもありません。

多くの企業で、この2つはきちんと区別して公開されています。たとえば東京電力ホールディングスは、勤続10年・20年・30年の節目にそれぞれ5日のリフレッシュ休暇を付与すると記載したうえで、年次有給休暇は1年目15日・2年目以降20日と別に明記しています。(出典)九州電力も、年間5日間の連続休日である「リフレッシュ休日」と年間1日の「アニバーサリー休日」を休日欄に、年次有給休暇20日を別項目として記載しています。(出典)

つまり「リフレッシュ休暇5日」は、有給20日に上乗せされる5日です。ここを取り違えると、休みの総量を大きく読み違えます。

リフレッシュ休暇・記念日休暇ランキング(連続取得日数)

この表はデータベースから自動生成しており、収録企業が増えるたびに順位も自動で更新されます。日数は各制度の最大値を記載しているため、条件欄にある到達年齢・勤続年数を必ず合わせて確認してください。

節目型 — 年齢や勤続年数で付与される

日数の上位を占めるのは、特定の年齢や勤続年数に到達したときにまとめて付与されるタイプです。毎年もらえるわけではない代わりに、日数が長くなります。

アドビ — 勤続5年ごとに15日間

日本向け公式報酬ページに「5年ごとに長期有給休暇」と記載があり、公式ブログでは「サバティカル休暇(勤続5年ごとに15日間の有給休暇)」と日数まで明記されています。(出典)

同社は年次有給休暇12日(5年間は毎年2日ずつ増加)や4日分のグローバルウェルビーイングデーも別枠で公開しており、休暇の内訳を細かく開示しています。

ライオン — 30歳・40歳・50歳に連続10日+補助金

新卒採用サイトの働く環境ページに「30歳、40歳、50歳時の連続10日休暇+補助金」と明記されています。補助金の金額は公式には公開されていません。年末年始は原則6連休とも記載されています。(出典)

休暇と金銭補助をセットにしている設計です。「休みは出すが費用は自己負担」という制度と比べると、実際に旅行に行けるかどうかが変わってきます。

東京精密 — 50歳以上・勤続10年以上に連続10日、旅行券または現金付き

50歳以上かつ勤続10年以上の社員を対象に、連続10日の休暇を取得できる制度です。旅行券または現金の支給が付きます(金額は非公開)。さらにこれとは別に、毎年度連続5日の長期休暇制度(会社休日2日+年次有給休暇3日)があります。年次有給休暇は入社初日から12日付与、最大20日と公開されています。(出典)

節目型と毎年型を両方持っている、めずらしい構成です。

群馬銀行・旭化成・積水化学工業 — 勤続や年齢に応じて段階的に

群馬銀行は勤続10年・20年の節目にそれぞれ連続10日。(出典)

旭化成は勤続15年目で5日、勤続25年目で10日の有給休暇。(出典)

積水化学工業は30歳・35歳・40歳時に5日間、45歳以降は5歳ごとに10日間。(出典)

日本電子は30・35・40・45・50歳の到達時に連続休暇を付与し、40歳時のみ10日、その他の年齢は5日です。年次有給休暇は初年度20日付与で、保存有給休暇制度もあります。(出典)

日本精工は勤続5年から40年までの節目で最大5日間、勤続25年時のみ最大8日間。(出典)住友ゴム工業は勤続10年以上の社員を対象に10年ごとに5日間。(出典)チャーム・ケア・コーポレーションは「在籍年数が10年以上の従業員については、5年毎に3日間の連続休暇を取得いただけます」と記載。(出典)エステーは勤続満5年ごとに連続3日間です。(出典)

節目型を比べるときは、日数だけでなく「何年に1回めぐってくるか」を見てください。10日でも25年に一度なのか、5日でも5年ごとなのかで、在籍中に受け取れる総量が変わります。

毎年型 — 入社1年目から使える

エイチ・ツー・オー リテイリング — 半期に1回、8日間連続

阪急阪神百貨店の公式採用サイトに、半期に1回(年2回)8日間連続のリフレッシュ連休を取得できると明記されています。年次有給休暇は半日単位・時間単位での取得も可能、年間休日数は120日と記載されています。(出典)

勤続年数の条件がなく全社員対象という点も重要です。

コスモス薬品 — 7連休+4連休、または6連休+5連休を選択

公式採用サイトの募集要項に、リフレッシュ休暇として「7連休年1回+4連休年1回、または6連休年1回+5連休年1回」を取得できると明記されています。あわせて、公休日のうち2日(5・6・7月は3日)を自由に指定できる希望休制度もあります。年間休日は110日、有給休暇は入社半年後に10日付与です。(出典)

組み合わせを社員が選べる形にしている例です。

ドトール・日レスホールディングス、ラウンドワン、大和総研

ドトール・日レスホールディングスは最大9日間の連続休暇を取得できるリフレッシュ休暇制度を設けています(ドトールコーヒーの求人に「リフレッシュ休暇:最大9日間連続」と記載)。(出典)

ラウンドワンは年2回、5連休以上のリフレッシュ休暇。(出典)

大和総研は連続5日まで取得できるリフレッシュ休暇です。(出典)

五洋建設の「リフレッシュ5休暇」は、工事終了時や仕事のメドがたったときにまとめて休暇を取る制度です。ただし日数の明示的な定義は公式ページに記載がありません(当データベースでは制度名の「5」から5日として記録しています)。有給休暇は1年目10日、2年目以降漸増し年間最大20日、累計60日まで付与と公開されています。(出典)

記念日・誕生日型 — 日数は短いが毎年ある

スターツコーポレーションのアニバーサリー休暇は、記念日など任意の日に年1〜3日を自由に設定して取得できます。(出典)日本マクドナルドは店舗スタッフの月休10日制(2月は9日)に加えて年1日の誕生日休暇、年次有給休暇は初年度10日です。(出典)シグマクシスは記念日に1日取得できるアニバーサリー休暇を設けています。(出典)

日数としては小さいものの、節目を待たずに毎年使えるという点で節目型とは性格が違います。

名前が違うだけで、実質は長期連続休暇の制度もある

制度名に「リフレッシュ」が入っていないため見落とされやすい例があります。

博報堂の「フリーバカンス制度(フリバカ)」は、年2回、好きなタイミングで平日連続5日間の特別休暇を取得できる制度です。年次有給休暇とは別に付与され、土日を含めると最大9連休が可能と記載されています。(出典)

千葉銀行は募集要項の休日欄に連続休暇(連続5営業日)を明記し、あわせて連休・短休・スポットアワー休暇を挙げています。(出典)

求人票を読むときは「リフレッシュ休暇」という語だけでなく、休日・休暇欄に連続日数の記載があるかを見てください。

制度はあるが日数非公開の企業

476社が制度に言及している一方、日数まで書いているのは127社です。

• LINEヤフー: サバティカル休暇 — 出典
• KDDI: リフレッシュ休暇 — 出典
• キヤノン: リフレッシュ休暇・フリーバカンス制度 — 出典
• ブラザー工業: 誕生日休暇・結婚記念日休暇・リフレッシュ休暇 — 出典
• 三井住友信託銀行: ウェルネス休暇・リフレッシュ休暇・がん治療休暇 — 出典
• 清水建設: リフレッシュ年次休暇 — 出典

ただし、日数の記載がまったくないとは限りません。ニコンは当データベースでは日数を確定値として記録していませんが、公式ページには「勤続年数10年ごとに、土日と連続して最大9日間の休暇を取得可能」「年間休日128日、有給は初年度から20日付与」と書かれています。(出典)制度名の一覧だけでなく、本文まで読む価値があります。

よくある質問

Q. リフレッシュ休暇は有給ですか、無給ですか? A. 企業によって記載が分かれます。旭化成は「有給休暇が付与される」、アドビは「有給休暇」と明記していますが、日本マクドナルドの誕生日休暇のように有給・無給の別が公式に記載されていない制度もあります。募集要項に書かれていない場合は面談で確認してください。

Q. 入社1年目から取れますか? A. 型によります。エイチ・ツー・オー リテイリングやコスモス薬品のように全社員対象の毎年型は初年度から対象になりますが、群馬銀行(勤続10年)、住友ゴム工業(勤続10年以上)、東京精密(50歳以上かつ勤続10年以上)のように、到達までに年数が必要な制度もあります。表の条件欄を必ず確認してください。

Q. この情報はいつ時点のものですか? A. 各社の公式ページで確認した情報をデータベースに記録し、本記事は2026年8月4日版をもとに執筆しています。制度は改定されることがあるため、応募時は出典リンク先の最新情報をご確認ください。

運営情報: 福利厚生JPは、企業の公式公開情報のみを情報源とする福利厚生データベースです。本記事は編集部がデータベース(2026年8月4日版)をもとに執筆し、全出典を人手で確認しています。制度内容の誤りを見つけた場合は[お問い合わせ]よりご連絡ください。確認の上、迅速に修正します。

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