年間休日が多い企業ランキング

最終更新: 2026年8月4日|福利厚生JP 編集部|調査レポート

本記事の情報はすべて各社の公式募集要項・公式採用サイト・公式サステナビリティサイトから取得し、取得日時点の原文を確認しています。各数値の出典リンクを掲載しているので、応募前に必ず最新の公式情報をご確認ください。

年間休日は、募集要項で最も比べやすい数字に見えます。120日と125日なら、5日多いほうが休める——そう読みたくなります。

ところが実際に公式記載を集めてみると、同じ「年間休日125日」でも中身が違います。有給休暇の計画的取得分を含めている会社と、含めていない会社が混在しているためです。

当データベースに収録している802社のうち、年間休日数を公式に確認できたのは**244社**。このうち125日以上は78社でした。

まずランキングを掲載し、そのあとでこの数字の読み方を整理します。

年間休日数ランキング

DB自動生成 年間休日数 上位20社(公表を確認できた全244社中) 802社のデータから自動集計

!会社によって夏季休暇・年末年始・計画年休の含め方が異なります。募集要項の記載年度もあわせてご確認ください。

順位企業年間休日補足・出典
1 日本電子 130日 2026年度130日。募集要項記載の昨年度実績は128日。完全週休2日制(土日)、祝日、年末年始・夏季休暇等。 出典
2 五洋建設 130日 2026年度の数値。FAQには2018年度の年間休日数が125日と記載されており、8年で5日増加している。フレックスタイム制(一部固定勤務時間労働制)、標準労働時間8時間00分。 出典
3 帝国ホテル 129日 有給休暇の計画的取得分5日を含む。採用サイト「数字で見る帝国ホテル」でも129日と記載 出典
4 ロッテ 129日 完全週休2日制（土日）・祝日・年末年始・夏季休暇を含む。 出典
5 安川電機 129日 2026年度。 出典
6 象印マホービン 129日 2026年度実績・予定として129日。福利厚生ページでは2025年度実績として126日と記載(年度により変動)。 出典
7 大日本印刷 128日 2025年度の年間休日数。創業記念日等の社休日（5月1日、6月16日）を含む。年次有給休暇は入社初年10日、5年目16日、最高20日で別途付与。 出典
8 デジタル・インフォメーション・テクノロジー 128日 公式表記は「年間休日128日前後」。 出典
9 関電工 128日 2023年度実績。 出典
10 TOKAIホールディングス 128日 TOKAIグループ新卒採用（2026年4月入社実績）の募集要項に基づく。 出典
11 アドバンスト・メディア 127日 2024年度の数値。 出典
12 日本システム技術 127日 週休2日制（土・日・祝日）。年1日のみ全社員成果発表会のため土曜出勤あり。 出典
13 熊谷組 127日 人事関連データでは年間平均休日は126〜127日で推移。募集要項の休日は「土曜日、日曜日、祝日、夏季休暇、年末年始休暇 他」。 出典
14 ミサワホーム 127日 2024年度実績。 出典
15 大塚商会 127日 2025年実績。別途サステナビリティデータでは年間平均休日取得数135日(所定休日＋有給＋特別休暇)と公表。 出典
16 シャープ 127日 2025年度。完全週休2日制、祝日、年末年始・夏季・GW休暇。 出典
17 ソフトマックス 127日 「年ごとに数日の変動があります」と付記。 出典
18 東京精密 127日 2026年度。所定労働時間7時間40分、月平均残業時間21.2時間(採用サイト「数字で見る東京精密」)。 出典
19 アルフレッサ ホールディングス 126日 2026年度実績。中核事業会社アルフレッサ株式会社の募集要項に基づく。 出典
20 カシオ計算機 126日 2025年度実績。 出典

この表はデータベースから自動生成しており、収録企業が増えるたびに順位も自動で更新されます。

「年間休日」に何を含めるかは、会社ごとに違う

これが最も重要な注意点です。「年間休日」として何を数に入れるかは、公式記載を見る限り会社ごとに異なります。実際の書き方を並べると、少なくとも次の違いがあります。

有給休暇の計画的取得分を含めている企業

**帝国ホテル**の129日は、募集要項に「年間休日129日(有給休暇の計画的取得分5日を含む)」と明記されています。完全週休2日制(ローテーション制)、夏季休暇、正月休暇、祝日16日、年次有給休暇(初年度10日)という内訳もあわせて公開されています。(出典)

**リゾートトラスト**の125日も「有給休暇の計画的取得分5日を含む」と記載されており、公休日ベースでは120日になります。同ページには平均有給休暇取得日数9.3日(2025年度実績)も掲載されています。(出典)

**藤田観光**はさらに明快で、募集要項の休日休暇欄に「118日(年間公休日数113日+計画有給5日間)」と内訳を書いています。(出典)

**サンドラッグは「123日以上/年(月平均9.8日・有給休暇5日間含む)」(出典)、ウィルグループ**は「週休2日制(土・日)、祝日、夏季、年末年始、有給を含む前年度実績」として125日と記載しています(出典)。

有給休暇を含めていない企業

Skyは「年間休日:124日(2025年度実績、有給休暇除く)」と明記しています。日曜日、祝日、その他会社指定休日、サマーフレックスホリデー等を含む数値です。(出典)

住友ファーマは「土・日曜日、祝日、GW、夏季休日、年末年始、(年間休日126日)、年次有給休暇(13〜20日)」と、年間休日と有給を並列で書いています(出典)。三井化学の122日は祝日・年末年始を含み、これに加えて年次有給休暇20日(入社2年目から)です(出典)。**レゾナック**の123日も、別途年次有給休暇20日(会社指定行使日5日/年を含む)が付与されます(出典)。

同じ「125日」でも、有給の計画取得分5日を含んだ125日と、年次有給休暇20日が別に付与される125日とでは、実際に休める日数は変わります。 表の数字だけを横に並べても比較にならないのは、この差が理由です。

別の集計を併記している企業

大塚商会は、新卒採用サイトの福利厚生ページに「年間休日・休暇127日(2025年実績)」と記載する一方、サステナビリティデータでは年間平均休日取得数135日(所定休日+有給+特別休暇)、有給休暇取得率63.9%を公表しています。(出典)

熊谷組は募集要項の休日を「土曜日、日曜日、祝日、夏季休暇、年末年始休暇 他」としたうえで、人事関連データで年間平均休日は126〜127日で推移と公表しています。(出典)

表記そのものに幅がある

数字が一意に決まらない書き方も少なくありません。当データベースでは、幅のある表記は下限値を記録しています。

1日刻みで比べようとしても、そもそも元データが1日刻みで確定していないことがあります。

同じ会社でも、職種・勤務地・採用区分で違う

もうひとつの落とし穴がこれです。募集要項の年間休日は、その募集区分の数字でしかありません。

自分が応募する職種の数字かどうかを確認しないと、まったく別の区分の数値を見ていることになります。

数字は年度で動く

年間休日は毎年の会社カレンダーで決まるため、年度によって変わります。

**五洋建設**の130日は2026年度の数値で、FAQには2018年度が125日と記載されています。8年で5日増えていることになります。(出典)

**日本電子も2026年度130日に対し、募集要項記載の昨年度実績は128日です(出典)。江崎グリコ**は2025年度・2024年度とも126日と、変わらない年もあります(出典)。

表の各行にある年度表記は、比較の際に必ず確認してください。年度の違う数字を並べても、比べたことにはなりません。

上位に並ぶ企業の顔ぶれ

125日以上の企業を業種で見ると、電機・電子が12社と最も多く、建設・機械が各6社、医薬・素材・化粧品/日用品が各5社と続きます(2026年8月4日版・当データベースの調査範囲)。

ただし前の章で見たとおり、同じ会社の中でも、交替勤務のある事業所や店舗・施設の勤務では区分ごとに数字が変わることが公式記載から確認できます。この記事の表は、あくまで各社が公表した数値をそのまま並べたものであり、働きやすさの評価ではありません。

応募前に確認したい3つの質問

公開されている項目を、そのまま質問に変換すると次のようになります。

「その年間休日に、有給休暇は含まれていますか」 — 帝国ホテル・リゾートトラスト・藤田観光・サンドラッグは含むと明記、Skyは除くと明記しています。この一問で数字の意味が確定します。

「その数字は、私が応募する職種・勤務地のものですか」 — キユーピー、三菱マテリアル、ソラスト、西日本鉄道のように、区分によって数値が異なることが公式に書かれています。

「何年度の実績ですか」 — 五洋建設は2018年度125日から2026年度130日へ、日本電子は前年度128日から130日へと動いています。

よくある質問

Q. 年間休日は何日あれば多いといえますか? A. 当データベースで年間休日数を公表している244社のうち、125日以上は78社でした。ただし有給の計画取得分を含むかどうかで実際の休みは変わるため、日数だけで判断することはおすすめしません。

Q. 年間休日が同じなら、休める日数も同じですか? A. 同じとは限りません。有給休暇の計画的取得分5日を含めて125日としている企業と、年間休日125日に加えて年次有給休暇20日が別途付与される企業では、実際に休める日数が大きく違います。

Q. 年間休日を公表していない会社は休みが少ないのですか? A. そうとは限りません。当データベースは公式に記載のある数値だけを記録しているため、記載のない企業について断定することはできません。西日本鉄道のように、一部区分のみ公表し他区分は非公表という例もあります。

Q. この情報はいつ時点のものですか? A. 各社の公式募集要項・採用サイト等で確認した数値をデータベースに記録し、本記事は2026年8月4日版をもとに執筆しています。年間休日は年度ごとに改定されるため、応募時は出典リンク先の最新情報をご確認ください。

運営情報: 福利厚生JPは、企業の公式公開情報のみを情報源とする福利厚生データベースです。本記事は編集部がデータベース(2026年8月4日版)をもとに執筆し、全出典を人手で確認しています。数値の誤りを見つけた場合は[お問い合わせ]よりご連絡ください。確認の上、迅速に修正します。

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