スポーツクラブ・フィットネスの利用補助がある会社138社｜金額を公表している会社も

最終更新 2026年10月5日 約16分で読めます 制度解説

この記事の内容は、すべて各社の公式採用ページ・公式サイト・統合報告書などに書かれている内容です。マイナビなどの就職サイトや口コミサイトの情報は使っていません。確認日は各社の企業ページに載せています。

スポーツクラブの月会費は、1か月7,000〜1万円ほどかかるのがふつうです。会社が会費を補助したり、法人契約で1回ずつ安く使えるようにしたりしてくれると、運動を続けるハードルがぐっと下がります。

たとえるなら、この制度は「会社がジムの回数券を配ってくれる」ようなものです。

福利厚生JPに入っている会社のうち、スポーツクラブ・フィットネスの補助や法人利用を公式に書いている会社は138社ありました。

金額・割合まで書いている会社

多くの会社は「補助あり」「法人会員」までの記載で、金額は公開していません。金額があるのは上の会社だけでした。

業種別の一覧

IT・インターネット（26社）

ゲーム・エンタメ（5社）

マスコミ・出版・広告（7社）

コンサル・シンクタンク（2社）

人材・教育（3社）

銀行・証券・保険（9社）

商社（3社）

小売・流通（3社）

ホテル・旅行・ブライダル（2社）

食品・飲料（2社）

化粧品・日用品（1社）

製薬・医療機器（2社）

電機・精密機器（10社）

自動車・輸送機器（4社）

機械・重工（6社）

素材・化学・鉄鋼（12社）

建設・住宅（7社）

不動産（5社）

電力・ガス・通信（4社）

鉄道・航空・運輸（6社）

医療・介護・福祉（1社）

その他（18社）

読み方のポイント

• 会費の補助（毎月の会費を会社が一部負担）と、法人会員・都度利用（会社が契約したジムを1回いくらで使える）の2種類があります。
• 福利厚生サービス（ベネフィット・ステーションなど）の割引メニューとして使える会社も含めています。
• 家族も使えるかどうかは会社によって違います。コナミグループのように家族を対象に含めている会社もあります。

← 記事一覧に戻る