会社のお金でMBA・大学院・海外留学に行ける会社まとめ｜帝国ホテル約200万円、大和ハウス150万円など

最終更新 2026年10月4日 約6分で読めます 制度解説

この記事の内容は、すべて各社の公式採用ページ・公式サイト・統合報告書などに書かれている内容です。口コミサイトの情報は使っていません。確認日は各社の企業ページに載せています。

社会人になってから大学院でMBA（経営学修士）を取ったり、海外の大学で学んだりするには、学費だけで数百万円かかることもあります。

そこで一部の会社は、社員を選んで大学院や海外の大学へ送り出し、学費や滞在費を会社が負担する制度を用意しています。たとえるなら、「会社が奨学金を出して、もう一度学生にしてくれる」制度です。

福利厚生JPに入っている会社のうち、MBA・大学院・海外留学の制度を公式に書いている会社をまとめました。

金額や人数まで書いている会社

金額を書いているのは帝国ホテルと大和ハウス工業の2社だけでした。帝国ホテルは海外、大和ハウス工業は国内の大学院と、行き先が違います。

人数で見ると、みずほFGの「年間60枠」がいちばん大きな規模です。東海東京FHは、制度でMBAを取った人の累計（国内38名・海外11名）を書いています。

MBA・ビジネススクールへ派遣する会社

• 九州旅客鉄道（JR九州） — 海外MBA留学と、九州大学ビジネススクール（QBS）への派遣
• 四国電力 — 香川大学大学院でMBAを取る派遣制度
• ライオン — 勤続3年以上から選んで、国内のビジネススクールへ派遣
• SCREENホールディングス — 国内外のMBA・MOT（技術経営）取得のための派遣
• 双日 — MBAプログラムへの派遣
• クラレ — ビジネススクールの通学費用補助と、MBA取得をめざす社員向けの奨学金
• テルモ — MBA派遣制度
• YKK AP — 大学院派遣、MOT・MBA留学の支援
• セントラル硝子 — 国内外の大学院で経営学修士を取るMBA留学
• NTTドコモビジネス — MBA上位大学へ派遣する社内公募制度
• 日本生命保険 — 各種大学院への留学・派遣（MBA）
• SOMPOホールディングス — MBA派遣制度
• ヒューリック — 社会人向けMBAコースなど大学院への派遣
• 西部ガス — 2025年度からグループ全体でMBAの支援制度。自己負担に当たる額を奨励金で支給

大学院・海外の大学へ留学できる会社

• 日本取引所グループ — MBAやロースクールなど国内外の大学院への留学
• ハーモニック・ドライブ・システムズ — 大学院（修士・博士）、MBA、MOTへの通学費用を会社が支給
• フィックスターズ — MBA・PhDを取りたい社員に学費を支援
• 敷島製パン — 毎年希望者を募って国内外の教育機関へ派遣。大学院進学・海外大学院・MBAのコース
• 日本発条（ニッパツ） — 国内・海外留学制度。MBAや博士号の取得
• 京セラ — 海外大学院留学制度と海外短期留学制度
• SUMCO — 海外留学の学費・住居費を全額会社負担
• 鹿島建設 — 国内・海外・国内短期の留学制度（選考あり）
• 三井住友建設 — 選考を経て国内外の大学・企業に留学
• 栗田工業 — 国内外の教育機関・研究機関で学ぶ留学制度
• 日本製鋼所 — 国内・海外への留学や派遣研修
• ニップン — 海外留学制度
• 東ソー — 入社3年以上の希望者に3か月の海外留学派遣
• 西日本旅客鉄道（JR西日本） — 1年間の国内留学制度

休職して自分で学びに行ける会社

会社が派遣するのではなく、社員が自分で決めた留学のために休める制度もあります。

• ルネサンス — 海外留学・大学院進学などで最長3年休めるキャリアデザイン休暇
• アスクル — MBA取得や海外留学、国内の大学・大学院への通学のための休職
• 丸井グループ — MBA取得・語学留学などのためのステップアップ休職
• 森ビル — 海外留学やボランティアのための自己啓発休暇

見るときのポイント

1. 会社が選ぶか、自分で手を挙げるか。 多くの派遣制度は選考があります。ライオンや帝国ホテルのように「勤続3年以上」などの条件がついていることもあります。
2. 学費だけか、生活費までか。 SUMCOのように住居費まで会社が出す制度もあれば、学費の一部補助にとどまる制度もあります。
3. 帰ってきた後の約束。 社費で留学した場合、帰国後すぐに辞めると費用の返還を求められる会社もあります。条件は入社後の社内規程で確認してください。

よくある質問

Q. MBAとMOTはどう違うのですか？ A. MBAは経営全般を学ぶ修士号、MOTは技術をどう事業に生かすかを学ぶ修士号です。メーカーではMOTも対象にしている会社があります（SCREENホールディングス、YKK AP、ハーモニック・ドライブ・システムズなど）。

Q. 休職制度を使った場合、学費は出ますか？ A. 今回まとめた休職制度は「休める」ことが中心で、学費を会社が出すとは書かれていません。費用は自分持ちと考えておくのが安全です。

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