初任給が高い会社ランキング 187社（大学卒・月額）と、入社後に伸びる会社

制度解説 2026年9月12日 更新 約11分 集計：福利厚生JP編集部（公式情報のみ）

この記事の金額は、すべて各社の公式採用ページに書かれている初任給です。求人サイトや口コミサイトの数字は使っていません。平均年収は有価証券報告書の「平均年間給与」（提出会社・単体）です。確認日は2026年9月12日です。

初任給は、会社選びでいちばん最初に目に入る数字です。ただしそのまま比べられる数字ではありません。同じ「初任給」でも、基本給だけを書く会社と、住宅手当や固定残業代を含めて書く会社が混ざっているからです。

そこでこのページでは、条件をそろえました。大学卒（学部卒）・月額だけを対象にし、院卒・博士卒の金額と、年俸制で提示している会社は表から外しています。対象は187社です。

初任給の分布（187社）

30万円以上は44社、25万円以上は160社でした。「初任給25万円」は、いまは平均より少し下ということになります。

初任給ランキング 上位40社（大学卒・月額）

ここからが本題：初任給が高い会社は、その後も高いのか

初任給だけを見て会社を決めると、判断を誤ることがあります。初任給は入社した月の1回だけの数字で、その後どれだけ伸びるかは会社によってまったく違うからです。

そこで、初任給に12か月を掛けた額（＝1年目の月給ベースの年収）と、有価証券報告書に載っている平均年収を比べました。何倍になっているかを見れば、その会社が入社後にどれだけ上がっているかの目安になります。両方の数字がそろっている99社が対象です。

倍率が大きい15社

1位の三井物産は、初任給34万円に対して平均年収が2,059万円で5.05倍です。三井不動産、東京海上ホールディングス、東京エレクトロンが続きます。上位には総合商社・不動産・金融・半導体が並びました。

倍率が小さい10社

こちらは初任給の水準が悪いわけではありません。初任給の時点で高めに設定していて、平均年収との差が小さい会社です。たとえば入社1年目からある程度の額が出る代わりに、その後の伸び方はゆるやかになる、という形です。

どちらが良いという話ではなく、「最初に高い会社」と「あとで伸びる会社」は別だということです。20代のうちに手元のお金が必要なのか、30代以降の伸びを重視するのかで、見る数字が変わります。

数字を見るときの注意

• 手当を含むかどうかが会社ごとに違います。たとえばENEOSの37万1,000円は「基本給32万3,000円＋住宅手当4万8,000円」と公式に書かれています。金額だけを横に並べると、手当を含む会社が上に来ます
• 平均年収は全社員の平均です。40代・50代を含んだ平均なので、20代がその額をもらえるという意味ではありません
• 平均年齢が若い会社は倍率が小さく出ます。倍率を見るときは、右端の平均年齢もあわせて見てください
• 院卒・博士卒は学部卒より2万円ほど高いのが一般的で、この表からは外しています

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