JTBの福利厚生

新卒募集要項の諸手当欄に通勤手当が明記されている。月額上限額および新幹線通勤の可否は公式未公表。

新卒募集要項の諸手当欄に在宅勤務手当が明記されており、サステナビリティサイトでもテレワーク制度の運用が示されている。支給額は非公表。

新卒募集要項の諸手当欄に家族手当が明記されている。支給額・対象範囲は非公表。介護支援手当も併記されている。

募集要項の休暇欄に産前産後休暇・妊娠休暇・子の看護休暇が明記。サステナビリティサイトでは育児介護による短時間勤務制度、配偶者の転居転勤による異動制度、復職制度がライフイベントを支える制度として挙げられている。

新卒募集要項の休暇一覧に「妊娠休暇」が明記されている。サステナビリティサイトでは女性社員を対象としたメンタルヘルスセミナーを実施していると記載。生理休暇の有給化、低用量ピル・婦人科検診補助、卵子凍結、不妊治療費用補助の記載は確認できなかった。

募集要項の休暇欄に年次有給休暇・結婚休暇・介護休暇に加え「ウェルネス休暇」が明記されている。サステナビリティサイトでは自己成長支援休職制度も紹介されている。

教育プラットフォーム「JTBユニバーシティ」と学習管理システム「J-Campus」を運営。JTBグループ人財交流共通制度、グループキャリア制度、グループチャレンジ制度、イノベーション創発プロジェクト「nextender」がある。

転居が必要な遠方の事業所へ異動になったときでも、生活の拠点として登録している「居住登録地」を離れることなく、テレワークをベースにする働き方。

在宅勤務を中心としたテレワークに加え、ワーケーションを推進しており、実施場所をハワイ・沖縄の現地事業所に加え休暇中の滞在先宿泊施設などにも適用拡大している。

年間の勤務日数を選択できる制度で、年間勤務日数は5つのパターンから選択可能。育児や介護などの理由がなくても申請できる。

コアタイムのないフレックスタイム制度を導入している。

子どもが小学3年生の学年末まで、15分単位で最大3時間の時短勤務が可能。

JTBグループ内の別拠点への人事異動希望を申請できる制度。

育児や介護など、やむを得ない事情で退職せざるを得なかった場合、一定期間内であれば復職することができる。

副業に関する基本的なルールを社員に周知する制度。

自己の成長を目的に、3ヶ月以上最大2年間まで休職することができる制度。

「社員の成長・活力が企業グループ及び各事業の成長・飛躍・変革を支える」という考えのもとに設けられた、グループ横断型の人財開発プラットフォーム。

新卒入社1～4年目を対象とした育成体系で、新入社員研修、2年目フォロー研修、3年目ステップアップ研修、4年目キャリアアップ研修などで構成される。

「あなたの学びの応援団」をキャッチフレーズとする社内のLMS（Learning Management System）。

8月に開催されるJTBグループ社員参加型の学習イベントで、2023年は2週間実施し延べ1万人以上が視聴した。

「CHALLENGE」と「KNOWLEDGE」の2軸で構成されるイノベーション創発プロジェクトで、Venture BuilderからTourism Labまで段階的なプログラムを提供する。

グループキャリア制度とグループチャレンジ制度で構成される、JTBグループ内の人財交流のための共通制度。