英会話・語学学習の費用を会社が出してくれる会社|補助額ランキングと一覧【公式情報のみ】

この記事の内容は、すべて各社の公式採用ページ・公式サイトに書かれている内容です。マイナビなどの就職サイトや口コミサイトの情報は使っていません。確認日は各社の企業ページに載せています。

英会話スクールやオンライン英会話は、自分で払うと月に数千円〜数万円かかります。この費用を会社が出してくれる制度があります。

制度の形は大きく4つに分かれます。

  1. 上限の金額まで出してくれる(例:年9万円まで)
  2. かかった費用の何割かを出してくれる(例:受講料の8割)
  3. 一定のレベルに達したらお金がもらえる(例:TOEICで基準を超えたら奨励金)
  4. 海外の語学学校に行かせてくれる(語学留学)

たとえるなら、①は「月◯円までのお小遣い」、②は「半分は親が払ってくれる」、③は「テストで良い点を取ったらごほうび」、④は「留学に行かせてもらえる」という違いです。

金額が書かれている会社のランキング

順位会社金額公式に書かれている内容
1シスコシステムズ最大80万円新卒の募集要項に「英語研修補助制度(最大80万円)」
2レンゴー10〜30万円英語・中国語を自己啓発で一定レベルまで上げた社員に語学奨励金
3マネックス証券年間最大9万円英語学習にかかる費用を支援
4松屋フーズホールディングス年間5万円まで自己啓発の補助は年3.5万円まで、語学関連だけ年5万円まで
5ラクスル年間1.5万円(税抜)まで語学学校・セミナー・資格試験などの費用。社内講師の無料英語レッスンもあり
6ウォンテッドリー月3,000円まで(半額)英語・日本語学習(オンライン英会話など)の費用の半分

1位のシスコシステムズは80万円です。オンライン英会話(月6,000円前後)なら、10年分以上になる金額です。

2位のレンゴーは、③の「レベルに達したらもらえる」形です。勉強の費用を出すのではなく、結果を出した人に奨励金を払います。

英語ができると毎月の給料が上がる会社

HENNGEは、補助ではなく英語手当です。語学力の評価に応じて月1万円〜9万円、日本語と英語のバイリンガル水準では最大で月13万円が給料に上乗せされます。1年にすると最大156万円です。

費用の「何割」を出してくれる会社

会社会社が出す割合公式に書かれている内容
ミルボン8割指定の通信教育・講座は受講料の70%、語学は80%を会社が援助
大王製紙8割オンライン英会話の受講費用を80%補助
MonotaRO半額英会話・中国語会話レッスン(自己負担半額)
フィックスターズ半額オンライン英会話・日本語レッスンの費用を半額補助

オンライン英会話を会社の負担で受けられる会社

  • レバレジーズ:オンライン英会話を無料で受講できる
  • 三菱UFJ銀行:オンライン英会話・英語学習アプリを会社負担。TOEIC(IP)テストは年4回
  • 鴻池運輸:会社が提携するオンライン英会話レッスンを利用できる
  • 古野電気:オンライン英会話がある
  • 小野薬品工業:オンライン英会話・資格試験などの費用を補助(500以上の学習科目が対象)
  • 日清食品ホールディングス:オンライン英会話を含む自己啓発支援。TOEICの団体受験は年1回・会社負担

海外の語学学校に行ける会社(語学留学)

制度があることだけ書かれている会社

金額は書かれていませんが、語学学習の支援制度があると公式に書いている会社です。

見るときの注意

  • 「誰でも使える」とは限りません。 選ばれた社員だけの研修だったり、対象の講座が決まっていたりします。くわしい条件は、各社の企業ページから公式ページを開いて確かめてください。
  • お金の出方がちがうと、比べ方もちがいます。 「年9万円まで」と「受講料の8割」は、通う講座の値段によってどちらが得かが変わります。
  • 語学の資格に手当がつく会社もあります。 資格を取ったときの手当・報奨金は資格手当と報奨金の記事にまとめています。

集計の方法

  • 対象:福利厚生JPに収録している会社のうち、公式採用ページ・公式サイトに、語学(英会話・英語・TOEIC・語学留学など)の学習費用の補助や手当が書かれている会社
  • 新入社員研修の一部として語学研修があるだけの会社や、資格手当の対象に英語の資格が入っているだけの会社は、この記事では数えていません
  • マイナビなどの就職サイトだけに載っている情報は数えていません
  • 集計日:2026年10月14日

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