通信教育の受講料を会社が出す会社｜修了で全額・半額が戻る33社（公式情報のみ）

ランキング 2026年10月18日 更新 約6分 集計：福利厚生JP編集部（公式情報のみ）

この記事の内容は、各社の公式採用ページ・公式サイトに書かれている内容です。補助の割合や対象の講座は変わることがあります。くわしくは各社の最新の案内を確かめてください。

通信教育の受講料補助は、社員が通信講座やeラーニングで学んだときに、その受講料を会社が払ってくれる制度です。法律で決まった制度ではないので、ある会社とない会社があり、出し方も会社ごとに違います。

たとえるなら、塾の月謝を「最後まで通ったら返すよ」と言ってくれる親のようなものです。途中でやめると返ってこないことが多いので、「修了したら」という条件がついているかを見ておくと安心です。

この記事では、公式ページの書き方から3つに分けて並べました。

1. 修了すれば受講料が全額戻る会社
2. 受講料の何割かを補助する会社
3. 金額やポイントで補助する会社

修了すれば受講料が全額戻る会社

決められた期間内に講座を終えれば、受講料がまるごと戻ってくる会社です。

講座の数がいちばん多いのは、東洋製罐グループホールディングスの約450コースでした。三浦工業の約300種類が続きます。

受講料の何割かを補助する会社

受講料の一部を会社が出し、残りは自分で払う会社です。

東ソーは、育児休業中に受けた講座なら全額を会社が出します。休んでいるあいだに学び直したい人には心強い制度です。

金額やポイントで補助する会社

割合ではなく、「年いくらまで」と金額で決めている会社です。

eラーニングが無料の会社

通信教育とは別に、会社が用意したeラーニングを無料で受けられる会社もあります。

会社を選ぶときに見ておきたい3つのこと

1. 「修了したら」の条件があるか。 多くの会社は、決められた期間内に終えた人だけを補助します。
2. 割合か、金額か。 半額補助でも高い講座なら負担は大きくなります。年10万円までのように上限で決めている会社もあります。
3. 選べる講座の数。 100コースから450コースまで、会社によって大きく違います。語学や資格の講座が入っているかも見ておくと安心です。

通信教育の補助は、資格の報奨金と組み合わせると学ぶ費用がほとんどかからない会社もあります。資格の支援は「資格取得支援が手厚い会社ランキング」、語学は「英会話・語学の補助がある会社」もあわせてご覧ください。特集「通信教育の受講料を会社が出す会社」では、ほかの会社も福利厚生偏差値の順に並べています。

調べ方と出典

• 福利厚生JPのデータのうち、各社の公式採用ページ・公式サイトに「通信教育」「eラーニング」の受講料補助が書かれている会社を集めました（就職サイトだけに書かれている会社は入れていません）。
• 各社の出典のURLと確認日は、会社ページの各制度に載せています。

← 記事一覧に戻る