年間休日を公式に書いている会社の日数を並べる（2026年9月・14社）

制度解説 2026年9月8日 更新 約3分 集計：福利厚生JP編集部（公式情報のみ）

この記事の数字は、すべて各社が公式サイトに書いている日数です。求人サイトや口コミサイトの数字は使っていません。確認日は2026年9月7日〜8日です。

年間休日は、会社を比べるときに最初に見られる数字のひとつです。ただ「年間休日◯日」の中身は、会社によって入れているものが違います。今回、企業ページを磨き上げた会社のうち、公式に年間休日の日数を書いていた14社を、公式の書き方ごと並べます。

公式に年間休日を書いている14社

いちばん多いリクルートの145日は、何が入っているのか

リクルートの145日には「フレキシブル休日」が含まれています。公式ページでは、暦上の休日や年次有給休暇とは別に、自分で決められる休みを合わせて年間145日と説明されています。土日祝と年末年始だけを数えた会社の日数（おおむね120〜129日）と同じ土俵で引き算するのは、書き方が違うため難しいところです。

いっぽう帝国ホテルの129日には、夏季休暇・正月休暇に加えて「年次有給休暇の計画的付与」が入っています。年次有給休暇のうち会社が日を決めて取得させるぶんを、休日として数えているという書き方です。

「実績」と書いてある会社と、書いていない会社がある

14社のうち、システムディ（2024年）、キーエンス（2025年度）、NECネッツエスアイ（2019年度）、大塚商会（2022年）、富士電機（2025年）、久光製薬（2024年度）、マキタ（2026年度）、図研（2026年度）は、何年のものかを明示しています。年間休日はカレンダーの並びで前後するため、年度が書いてあるかどうかは読むときの手がかりになります。

三菱マテリアルは「本社勤務の場合」と、勤務地によって変わることを明示しています。事業所ごとにカレンダーが違う会社では、この但し書きの有無も見ておきたいところです。

調べ方

各社の公式採用ページ（募集要項・福利厚生ページ）と、公式サイトのサステナビリティ／人的資本のページを読み、日数が書かれているものだけを拾いました。書いていない会社は、この記事には出てきません。「載っていない＝休日が少ない」ではなく、「公表していない」という意味です。

各社の制度の一覧は、それぞれの企業ページに出典URL付きで載せています。

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