日本特殊陶業の福利厚生

子が生まれてから満1歳の誕生日前日まで休職が可能で、事情により最長で子が2歳を経過した後の4月末まで延長できる。

男性および養子縁組等の要件を満たした女性は、子の出生後8週間以内に4週間までの休職を取得できる。

育児・介護を事由に所定労働時間を2時間短縮できる。フレックスタイム勤務との併用も可能。

妊娠中の検診のため、初診日を基準に4週に1回、通常付与分に上乗せして有給休暇を取得できる。

不妊治療のため特別休暇（無給）を取得できる。

自宅、会社が設置するサテライトオフィス、国内外にある家族の住居でのリモートワークが可能。2024年には遠隔地にある自宅を所定の就業場所とできる遠隔地勤務制度を導入した。

公式採用サイトの福利厚生ページを確認したが、通勤手当の月額上限や新幹線通勤の可否についての記載は確認できなかった。

自己啓発支援では受講料が全額会社負担となる。ほかに階層別教育、募集型研修（商品知識研修からグローバル研修まで）、社内検定制度、メンター制度、キャリア相談窓口、年2回のTOEIC受験機会などがある。

コアタイム無しのフルフレックス制度を導入しており、始業・終業時間を調整できる。

毎週水曜日と毎月最終金曜日を定時退社日として設定している。

出社率40%以上（概ね週2日以上）を前提としたハイブリッド勤務を実施している。

交替勤務者を除く全ての社員について、21時以降の勤務を原則禁止している。

1日1時間または2時間、勤務時間を短縮できる制度。

子どもが1歳になる誕生日前日まで取得でき、最長で2歳経過後の4月末まで延長できる。

福利厚生として企業型確定拠出年金(DC)制度と退職金制度が設けられている。

諸手当のひとつとして家族手当が支給される。ほかに時間外手当、単身赴任手当、地域環境手当がある。

団体割引が適用される生命保険、自動車保険、損害保険、LTD保険を利用できる。

許可制のもと、一定のルールの下で副業を行える制度。

上司の承認により、受講料を会社が全額負担する自己啓発支援制度。

新入社員には各自メンターが付き、日常業務をサポートする。

年2回のTOEIC受験機会と複数の英語研修を提供している。