カードから会社ページ（条件・出典・確認日）へ進めます。
選び方：家賃補助・住宅手当・借上社宅で、月8万円以上（月額に直して比較。転勤・単身赴任のときだけの手当は除く）にあてはまる14社から、金額・数字の大きい順に10社。金額は各社の公式採用ページなどに書かれているものだけで、推測では埋めていません。
14社すべてが、公式情報に数字を書いています。
1位は東邦電気工業の「初任給（大卒（住宅手当・地域手当を含む））」。2位はアクシーズ（23.5万円/月）。
いちばん多い業種は素材・化学・鉄鋼。次は食品・飲料（2社）。
家賃補助・住宅手当・借上社宅を「会社が月いくら出すか」に直して比べ、月8万円以上の会社だけを集めました。都市部の一人暮らしの家賃の大部分を会社が出す水準です。
税金のあつかいは形によって違います。国税庁によると、住宅手当は給与所得になります。一方で社宅や寮は、本人が払う家賃が国の決めた「賃貸料相当額」の50%以上なら、差額は給与として課税されません。
福利厚生JPが公式情報を収録している1,690社のうち、「家賃補助・住宅手当・借上社宅で、月8万円以上（月額に直して比較。転勤・単身赴任のときだけの手当は除く）」という条件にあてはまるのは14社です。会社のデータが増えると、この数も増えます。
東邦電気工業の「初任給（大卒（住宅手当・地域手当を含む））」（25.22万円/月）です。
入っていません。転勤や単身赴任のときだけ出る手当は除いて数えています。
入っていません。転勤や単身赴任のときだけの手当は除いています。
「家賃補助・借上社宅が月5万円以上の会社」の特集で見られます。