額面年収と手取りの早見表 世帯別でいくら残るか
この記事の手取り額はすべて概算です（2026年度の税率・料率にもとづく試算。前提は表の下に明記）。正確な金額は源泉徴収票・給与明細でご確認ください。
「年収500万円」と言われて、実際に使えるお金がいくらか、すぐ答えられますか？
答えは独身なら約388万円（額面の77.6%）。そして意外と知られていませんが、同じ額面でも世帯構成で手取りは変わります。大学生の子どもがいる世帯なら約403万円と、独身より15万円ほど多く残ります（配偶者控除・特定扶養控除のぶん）。
求人票や内定通知に書いてあるのは額面です。生活設計に使えるのは手取りです。この2つのズレを、世帯別にまとめて一覧にしました。
額面×世帯別 手取り早見表
| 額面年収 | 独身・一人暮らし | 夫婦(配偶者を扶養) | 夫婦+小さい子ども | 夫婦+高校生の子 | 夫婦+大学生の子 |
|---|---|---|---|---|---|
| 300万円 | 238万円（79%） | 244万円（81%） | 244万円（81%） | 249万円（83%） | 251万円（84%） |
| 400万円 | 315万円（79%） | 320万円（80%） | 320万円（80%） | 325万円（81%） | 328万円（82%） |
| 500万円 | 388万円（78%） | 395万円（79%） | 395万円（79%） | 401万円（80%） | 403万円（81%） |
| 600万円 | 460万円（77%） | 467万円（78%） | 467万円（78%） | 475万円（79%） | 478万円（80%） |
| 700万円 | 528万円（75%） | 539万円（77%） | 539万円（77%） | 546万円（78%） | 550万円（79%） |
| 800万円 | 591万円（74%） | 602万円（75%） | 602万円（75%） | 613万円（77%） | 620万円（77%） |
| 900万円 | 658万円（73%） | 669万円（74%） | 669万円（74%） | 681万円（76%） | 687万円（76%） |
| 1000万円 | 724万円（72%） | 735万円（74%） | 735万円（74%） | 746万円（75%） | 753万円（75%） |
| 1200万円 | 852万円（71%） | 864万円（72%） | 864万円（72%） | 876万円（73%） | 883万円（74%） |
概算（協会けんぽ東京・40歳未満・収入は給与のみ・追加控除なし）。カッコ内は額面に対する手取りの割合。 16歳未満の子は税の扶養控除の対象外のため「夫婦+小さい子ども」は「夫婦」と同額になります。
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表の読みかた ― 3つの発見
① 額面が上がるほど「残る割合」は下がる。 額面400万円では約78.7%が残りますが、800万円では約73.9%、1200万円では約71.0%まで下がります。累進課税なので、稼ぐほど税率の高い部分が増えるためです。
② 昇給100万円で、手取りは約66〜67万円しか増えない。 額面600万→700万円の昇給で手取りは約67万円増、900万→1000万円でも約66万円増。「年収100万アップのオファー」の実際の価値は3分の2と見ておくと、転職の判断を間違えにくくなります。
③ 「夫婦+小さい子ども」の税金は「夫婦」と同じ。 16歳未満の子どもは税の扶養控除の対象外です（そのかわり児童手当が別制度で支給されます）。税金が軽くなるのは子どもが16歳になってから、いちばん軽くなるのは大学生（19〜22歳）の特定扶養控除です。
手取りを増やすもうひとつの道 ― 福利厚生
昇給以外に手取りを増やす道があります。非課税の福利厚生です。
たとえば借上社宅。会社が家賃を月3万円負担してくれる場合、給与扱いにならないので丸々36万円/年が手元に浮きます。同じ36万円を昇給でもらうと手取りは約26万円しか増えないので、額面換算で約50万円の昇給に相当します。
AGCの借上社宅（上限15万円/月）のような制度なら、額面換算で約272万円相当。「額面650万＋手厚い福利厚生」の会社が、「額面700万＋福利厚生なし」の会社に勝つことは普通にあります。
当データベースは、この「求人票に出てこない価値」を公式情報だけで比較するために作りました。収録企業は現在1749社です。
よくある質問
Q. この表の前提は？ A. 協会けんぽ（東京）・40歳未満・収入は給与のみ・iDeCoや生命保険料控除などの追加控除なし、で試算しています。40〜64歳は介護保険料のぶん、手取りがやや下がります。
Q. 賞与がある場合は？ A. この表は「賞与込みの年収」を額面として計算しています。賞与も社会保険料・所得税の対象なので、年収ベースの概算としてはほぼ同じ結果になります。
Q. 住民税が引かれるのはいつから？ A. 住民税は前年の所得に対して翌年6月から引かれます。新卒1年目の手取りが2年目より多く感じるのはこのためです。
運営情報: 福利厚生JPは、企業の公式公開情報のみを情報源とする福利厚生データベースです。本記事の計算はサイト内の共通計算モジュールで行っており、税率改定時には表も自動で更新されます。誤りを見つけた場合は[お問い合わせ]よりご連絡ください。
調べ方と出典（公式採用ページ・公式サイト・公式プレスリリースのみ）
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