FPパートナーの福利厚生

銀行・証券・保険|最終確認日: 2026-10-04

このページでわかること

金額が公式に出ている制度6件/全16件
同業5社との比較比較表で、どこが1番かが分かります

出典はすべて公式(採用ページ・公式サイト・有価証券報告書)。口コミの数字は使っていません。

福利厚生JP 編集部

FPパートナーの福利厚生、ここがすごい

  • 公式ページで確認できた制度は16件
  • 休暇、育児・出産、健康、自己啓発など6分野に制度がある
  • 初任給は25万円/月と公式に明記

休暇・育児・出産・健康など11分野に制度があるという点に、社員に向けた姿勢が出ていると思いました。

会社概要

業界
銀行・証券・保険
従業員数
約2,601名
公式サイト
www.fpp.jp
姉妹サイト 年収JP

FPパートナーの平均年収

平均年間給与768万円
平均年齢46.4歳
手取りの目安(独身・概算)570万円

有価証券報告書の「平均年間給与」(2025年11月期)。提出会社(単体)の数字で、連結ではありません。 賞与・基準外賃金を含みます。手取りは社会保険料と税を差し引いた概算で、扶養や自治体により変わります。

年収JPでFPパートナーの年収を見る

同じ銀行・証券・保険・近い規模の会社と比べる

銀行・証券・保険のうち従業員数が近い5社を自動で選んでいます。金額は各社が公式に公開しているものだけ。「○」は制度はあるが金額非公開、「—」は公式ページで確認できず。色付きは6社の中でいちばん手厚い(数字がある会社の中で)。

項目FPパートナーこの会社静岡銀行みずほフィナンシャルグループ中国銀行共栄火災海上保険ジャックス
福利厚生偏差値63.565.479.964.163.266.6
平均年収年収JP・有価証券報告書768万円753万円1,117万円738万円—651万円
年収換算公開制度の年額——+114万円——+60万円
住宅手当・家賃補助——○———
独身寮・社宅本人負担——○———
入社・引越支援——————
子ども・家族手当——————
カフェテリアプラン—○————
持株会 奨励金○——○—○
年間休日————120日124日
男性育休取得率有報・単体——98%———

各社の数字は公式ページ・有価証券報告書の取得日時点。月額は年額に直して比べています。独身寮・社宅は社員が払う本人負担なので、安い方を色付きにしています。

📌
このページの情報はすべて公式採用ページ等の公式公開情報から取得しています。制度は改定される場合があるため、応募前に必ず出典先で最新情報をご確認ください。
全16件の出典は公式採用ページ。最終確認 2026-10-04。金額を公開している制度 6件。 出典一覧 ▾
初任給(店舗ファイナンシャルプランナー) 25万円/月 公式採用ページⓘ
賞与 年3回(店舗FP) 3回/年 公式採用ページⓘ
賞与(店舗FP 年3回) 3回/年 公式採用ページⓘ

そのほかの制度2枚

給与改定 年2回(店舗FP)

2回/年

店舗FPの給料の見直しは年2回ある。

対象:正社員 要再確認2026-09-28

交通費(月3万円まで)

3万円/月

通勤の交通費は月3万円まで実費で出る。

対象:正社員 要再確認2026-09-28
金額が公表されていない制度(10枚)を見る

会社が金額を公表していない制度です。推測では埋めず、制度名と公式の説明だけを載せています。

完全週休2日制・年末年始休暇

金額非公開

週に2日の休みと、年末年始の休みがある。内勤社員は土日祝が休み。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

年次有給休暇・夏季特別休暇

金額非公開

有給休暇がある。内勤社員には夏の特別休暇もある。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

産休・育休・時短制度

金額非公開

出産や育児のための休みと、勤務時間を短くする制度がある。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

介護休業

金額非公開

家族の介護のために休める。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

健康診断受診費用負担

金額非公開

健康診断の費用を会社が出す。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

資格取得支援・資格取得奨励金

金額非公開

資格を取るための支援があり、取れると奨励金が出る。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

従業員持株会

金額非公開

自社株を買える持株会がある。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

慶弔見舞金

金額非公開

結婚やお葬式などのときにお祝い金・見舞金が出る。

対象:正社員 補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-09-28

健康診断の受診費用負担

金額非公開

健康診断の受診費用を会社が負担する。

補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-10-04

資格取得奨励金

金額非公開

資格取得支援制度と、資格取得の奨励金がある。

補足:金額・日数は公式ページに記載なし。 要再確認2026-10-04
出典一覧(16件・確認日つき)を見る
この会社を他社と比較する: 育児・家族手当で比較 →持株会の奨励金で比較 →介護支援で比較 →資格取得の補助で比較 →健康・医療で比較 →結婚祝い金で比較 →独自の手当で比較 → 住宅手当ランキング記事

FPパートナーで、人生の節目に使える制度

結婚したとき

  • 慶弔見舞金

子育て中

  • 産休・育休・時短制度

家族の介護

  • 介護休業

公式ページで確認できた制度だけを載せています。金額は公開されているものだけです。

銀行・証券・保険の136社とくらべると

%は、銀行・証券・保険の会社のうち、その制度を公式に確認できた会社の割合です。「確認できず」は、FPパートナーの公式ページでまだ見つかっていないという意味です。

FPパートナーの人事のかたへ:住宅手当・退職金・企業型DC・リフレッシュ休暇を導入している場合は、お問い合わせから教えてください。

✓ FPパートナーの福利厚生をご担当の方へ同業の会社と比べて、足りない制度と始め方を出します(この会社の公式情報を入れた状態で開きます) →

FPパートナーが登場する特集記事

福利厚生偏差値(当サイト独自)

FPパートナーは、収録1,648社の中でどこか

63.5 公開の幅と水準 収録1,648社中 1,086位 銀行・証券・保険の中では 86位/136社中(業種ランキング)

金額まで公開されている制度がまだ確認できていないため、項目ごとの順位は出していません。公式ページに金額が載れば、この欄にも順位が出ます。

銀行・証券・保険で、FPパートナーと順位が近い会社

銀行・証券・保険136社のランキングをすべて見る →

FPパートナーが公式ページで公開している制度は16件です。 偏差値は21軸ぶんの平均なので、記載のない軸は0点として効きます。 個別の項目で上位に入っていても、公開している軸が少なければ全体の数字は伸びません。

この数値が測っているのは「公式に公開されている福利厚生情報の、幅と水準」です。統計でいう偏差値ではなく、掲載企業の中での位置を55〜80に置き直した当サイト独自の目盛りです。 制度が実在していても公式ページに記載がなければ点は入りません。 したがって順位が低いことは、福利厚生が薄いことを意味しません。 採点方法と上位100社を見る

この会社と、比べるなら

タブを押すと下の3社が入れ替わります。数字はすべて公式情報。

会社偏差値住宅いちばんの目玉年収換算
FPパートナーいま見ている銀行・証券・保険63.5上位66%—公開制度 16件—
アルプス技研人材・教育69.7上位41%—公開制度 17件—くらべる →
ツルハホールディングス小売・流通61.2上位75%—公開制度 21件+264万円/年くらべる →
ベルパーク小売・流通66.6上位54%—公開制度 21件+114万円/年くらべる →
会社偏差値住宅他に無い制度年収換算
FPパートナーいま見ている銀行・証券・保険63.5上位66%—公開制度 16件—
ノエビアホールディングス化粧品・日用品79上位4%10万円/月「ウェルカムベイビー特休」+120万円/年くらべる →
商船三井鉄道・航空・運輸75.2上位19%—「チケット700」—くらべる →
山田コンサルティンググループコンサル・シンクタンク70.2上位39%—「バージョンアッププログラム」—くらべる →
会社偏差値住宅いちばんの目玉年収換算
FPパートナーいま見ている銀行・証券・保険63.5上位66%—公開制度 16件—
DMM.com銀行・証券・保険71.4上位35%—通勤 約5万円/月—動画を見る →
オリックス銀行・証券・保険67.7上位49%—公開制度 28件—動画を見る →
信金中央金庫銀行・証券・保険62.3上位71%—長期休暇 2日—動画を見る →

銀行・証券・保険の記事

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公式ページで確認できなかった制度(17件):住宅入社支度金食事出産祝い金女性の健康奨学金返済支援カフェテリアプラン通勤リモート独身寮退職金・DC長期休暇週休3日副業OK社内保育園社員紹介単身赴任

掲載の方針(廃止した制度の扱いなど)▾

すでに廃止された制度を掲載していた場合は、削除ではなく「廃止」と明記したうえで残す方針です。同じ制度をお探しの求職者の方が、他のサイトに残っている古い情報を見て誤解されることを防ぐためです。過去の記載ごと消してほしい場合もご遠慮なくお知らせください。ご事情をうかがったうえで対応いたします。